今さら人には聞けない！ブロックチェーンを簡単説明
ブロックチェーンを簡単解説！
本記事と、ほぼ同じ内容を動画にもしてありますので、動画で視聴したい方はそちらをどうぞ
ここ2～30年で最大の技術革新と言われているブロックチェーン。
最近はあまり注目されなくなってしまった仮想通貨・Bitコインなどは特に有名です。
仮想通貨なんてオワコンでしょ、と思う方もいるかも知れませんが、仮想通貨やビットコインはブロックチェーンのひとつの可能性に過ぎず、まだまだ注目すべき技術です。
そんな訳で、今回はブロックチェーンてなんぞやという人の為に、手短にかつ簡単に説明したいと思います
ブロックチェーンとは
ブロックチェーンとは、ビットコインなどの仮想通貨で採用されているのは先程も話したとおりですが、情報を記録・管理するための技術です。
ひとまとまりの情報を鎖のように繋いでいく構造からブロックチェーンと呼ばれます
日本語で言うならば「分散型台帳技術」
ここでは仮想通貨を例に話しますが、台帳の情報を仮想通貨を取り扱う参加者全員が共有して、保管・管理を行います。
いつ誰がどんな情報を書き込んだのかを明確に利用者全員で共有することで、
偽造や改ざん出来ないような形で保存・管理する技術という仕組みです。
みんなの情報はみんなで管理しようね！って事。
でも、みんなで管理してるからって、人のデータを勝手に見たりは出来ないようになっているから安心してね、暗号化されています。
この辺を詳しく説明していると長くなるしややこしいのでここでは触れません。
なぜ分散・共有する必要があるのか
ブロックチェーン上で分散・保存して共有するのには理由があります。
例えば会社の資料室であれば、火事が起こればすべての情報が灰になってしまいますし
外部の人間が侵入して情報を盗んだり改ざんする可能性もあります、
もし原本を改ざんされたら、元の情報を確認する術はもうありません。
しかしブロックチェーンの分散管理であれば、1ヶ所のデータが消失または改ざんされても、別の場所に情報が残っているので、他の分散された情報を照らし合わせれば
その違いを発見できます。
偽造や改ざんに強いといったのはこの仕組みのためです
ブロックチェーンの可能性
ブロックチェーンが普及した場合の最大の利点は、中央集中型管理からの離脱です。
例えば金融であれば
金融機関の情報管理に頼るので手数料が高くなりますが、
分散型であれば手数料が低く、ついでに24時間機能するのでその便利さは言うまでもないでしょう。
ブロックチェーンを利用した行政サービスが確立されれば、選挙投票や各種申告や納税などの役所の機能をオンラインで24時間利用できるようになるかも知れません。
そんなの不可能だと思う人もいるかも知れないですが、
事実としてエストニアという国はサイバー先進国として有名で、2007年に大規模なサイバー攻撃を受けてからブロックチェーンを利用したシステムを導入したX-Roadで、必要な情報をアクセス権に応じて取り出し、住民情報・医療記録の管理や閲覧・納税・投票などの手続きを行うという仕組みを既に作り上げています。
それと比べてしまうと、日本のマイナンバーカードは時代遅れも甚だしい、旧石器時代の子供のおもちゃの様です。
やろうとしていることは、ナンバーと金融・納税・医療などと紐付けて一元管理という所までは一緒ですが、エストニアが受けた大規模なサイバー攻撃の事例を考えると、歴史を鑑みずに同じ過ちを繰り返そうとする愚者に見えて仕方ありません。
すこし脱線したので話を戻します(笑)
ブロックチェーンの技術自体が革新的すぎて法整備が追いついていないなどの問題はありますが、大手企業や有力者がブロックチェーンに今だに注目し続ける理由がわかりましたか？
セキュリティや改ざん防止などの問題から、実現が難しかった物がブロックチェーンによって可能になっていくかもしれないよって事です。
